2018年 ファッションマーケティングキーワード vol.5(最終回)

こんにちは。

ここ1週間ほどでグッと暖かくなり、
桜もきれいに咲き誇っていますね🌸

3月は少しバタついており、更新が久しぶりになってしまいました。
ファッションマーケティングキーワードレポートも最終回となりました。
5回に渡り、お読みになっていただきありがとうございました。

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ファッションビジネスが急速なデジタル化に移行するとき、
8、マーケティング部門に必要な人財 が

① CMO(チーフ・マーケティング・オフィサー)です。数限りなく集まる、ビックデーター(定量情報)を扱える、デジタルスキルを持ち社内の各部門と縦断的に交渉できるゼネラリスト的キーマンです。

https://www.nikkei.com/article/DGXZZO57772840W3A720C1000000/

 

  • そして、ファッションビジネスのかかせない、感性管理職的キーマン、

FCD(ファッション・クリエイティブ・ディレクター)の存在も必要です。商品開発部門ではファッションデザイナーと新商品&デザイン開発にあたり、販売促進部門でも社内外のクリエイターと共に、センス情報(定性情報)を一括して扱います。これまで一般的に普及している、広告業界のクリエイティブディレクターは会社・ブランド・商品・サービスの効果的な広告の制作に従事しますが、FCDの活動は社内の各担当と密に連絡を取り合い(情報収集&発信活動)これまでの社内組織の枠を超えた、商品企画・ブランド構築&発信活動にあたります。

キーワードは『つなげて、伝える。伝えて、つながる』です。

つなげる活動は、川上からの新マテリアルや新生産基地の技術情報の収集から現場への落とし込みも重要です。

2018年の注目素材としては、セルロースナノファイバー、人工蜘蛛糸、ハイドロ銀チタンなどが上げられます。

また、衣服を利用したスマートウェアの存在も新商品開発には重要です。東洋紡 COCOMI

http://www.stc.toyobo.co.jp/wp2/cocomi02/
https://persol-tech-s.co.jp/i-engineer/technology/cocomi
(このスマート素材は福井大学名誉教授 堀 照夫先生が日本のキーマンです)

ファッション企業を推進させる、専門家の配置が新ビジネスシステム構築の先鋒となります。

 

9、2018年の小売店動向

ライザップ、ニトリ、ドン・キホーテなどがM&Aや自社ブランド開発により新たにこの厳しいファッションビジネスの業界に参入してきます。

迎え撃つ実店舗小売店のデパートでは、非効率な婦人売り場を編集しなおし、ライフスタイル提案型へ打って出るか、数年前から続くニトリやビックカメラなど大型テナントを導入してディベロッパー型を加速していくことでしょう。(17年開業のタカシマヤ ゲートモールや銀座シックス。18年は日本橋高島屋の地上7階地下一階の新館が開業予定)

名古屋の郊外型ではプライムツリー赤池がオープンし、長久手のIKEAの混雑もいまだに収まりません。18年は、ららぽーとが名古屋の南に、東海3県(愛知、三重、岐阜)で初めてオープンします。イオンモールは広島にこの春開店予定のアウトレット型が注目です。ECサイトが拡大

する中、顧客にどれだけ、エンターテイメント性と利便性を提供できるかの工夫と維持が重要となります。

地元ユニーもファミリーマートと一緒になり、その上ドン・キホーテとのコラボはびっくりしました。ディスカウントの力を借りて、いかに地元の人々に支持されるお店創りができるか今年が楽しみです。
10、注目すべき生活者

2017年の昨年発売された、河合雅司の『【未来の年表】人口減少 日本でこれから起きること』によると、今年は「75歳以上」の人口が「65歳から74歳」人口を上回り、「18歳以下」の人口が減り始める年です。内閣府生産年齢人口の減少 によっても、生産者人口は減り続けることは明確です

http://www5.cao.go.jp/keizai-shimon/kaigi/minutes/2017/0125/shiryo_04-2-3.pdf

ファッションビジネスに限らず今の経済を維持、発展させるためには労働力の確保が緊急課題です。

日本のダイバーシティ化を推し進める中で女性の社会進出がひつようで、特に役員などの
●【女性キャリア】の少なさが指摘され、ファッションビジネス的にもこのマーケット拡大に注目する必要があります。

次にいつまでも元気な
●【団塊世代の新シニア+これからのシニア】は消費活動にも労働活動にも欠かせません。

ウェブ環境が生まれたときから標準装備の
●【ミレニアル世代】。
https://www.ogilvy.co.jp/whatsnew/2016/05/18/
ミレニアル世代にみる米国の社会思潮変化-経済/

 

自由に働ける環境を整え、新しい労働力確保とワークライフバランスの実践を背景とした、労働規則基準の改定を政府がすすめています。自分時間の活動を本業以外のビジネスに使う、

●【副業の拡大】が多様な働き方を進めていきます。

ここにも新しい文化=ファッションの芽が出てきそうです。

 

最後に2020年のオリンピック後の日本は

『団塊世代』の命名者、堺屋太一氏によると、人口減少に対応しながらも、経済の発展を続けるためには、街区黒人労働者の本格的な導入が始まり、また、【成熟した文化価値を創造できた日本の産業資源】を世界に拡大していかなければならないそうです。

私的には世界が注目する、マンガ・アニメ、現在進行中の和食ブームに続く、日本型ファッションビジネス拡大のチャンスと捉えます。

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